2008年9月3日、わずか1週間のうちに世界中のネットアイドルとなった中国人の女性工員「iPhoneガール」騒動に、ねつ造の可能性が浮上した。

少女の画像を投稿した英国人青年のIPアドレスなどから、青年の所在地が実は「アメリカ」であることを突き止めた。その後、この青年に「iPhoneガールについて新しい情報を持っていますか」とメールしたところ、青年からの返信メールに思いがけない人物の名が挙がった。メールの内容そのものは儀礼的な意味のないものだったが、文末に自動添付されたと思われる「署名」に記されていたのは、かの有名な「アーノルド・キム氏」の名前だったのである。これまたうっかり「消し忘れ」が発生したようだ。

アーノルド・キム氏は、アップル製品関連の情報を集めた噂系サイト「MacRumor」の主催者である。このサイトはかつて、米・ウォールストリート・ジャーナル誌が「アップルの経営陣よりもアップルをよく知るブログ」と評した、アップル製品愛好者の間では有名なサイト。最初に「iPhoneガール」の画像が投稿されたのも、このサイトである。また、アップル社のマネージャークラスも、主催者のキム氏に対し、製品のPR戦略などについてしばしば助言を求めるとも言われている。記事は、そのキム氏が英国の一般ユーザーを騙り、写真の投稿を行った可能性を指摘している。

「iPhoneガール」がねつ造されたストーリー、いわゆる“ネタ”であるという疑惑が高まっていることについて、ある国内の事情通は「“ネタ”を通じて企業がPR展開を講じるのはよくあること」としている。彼によると、ネットユーザーはネットの世界に対し、平凡な日常を刺激する何かを求めているため、偶然性の高いストーリーほど信じこみやすいという。このほどの騒動で、アップル社と生産メーカーの富士康科技は莫大な宣伝効果を得たとされているが、真相は果たしていかに？

最近、電子製品売り場に「アップルのiPhone（アイフォーン）を買えないか」という問い合わせが相次いでいるという。発売からわずか1カ月で、全世界で300万台が売れたiPhoneは、なぜか情報技術（IT）大国の韓国では買えない。


　世界の携帯電話市場で40％のシェアを占めるNOKIAフォンも同様に、韓国では見ることができない。


　その理由の一つは、韓国市場用の携帯電話にはWIPI（無線インターネットプラットホーム）というソフトウェアを義務的に装着しなければならないからだ。WIPIは携帯電話でパソコンのOSのような役割をする韓国型基本ソフトウェアのこと。韓国政府は2005年、国内の無線インターネット・ソフトウェア市場を保護するため、携帯電話にWIPIの装着を義務付けた。海外の携帯電話メーカーが韓国市場に進出するためには、国際規格ではないWIPIを装着しなければならないが、それを行うには市場規模が小さく、開発費用が高すぎるとの不満が示されていた。


　そこで出たのは「WIPI無用論」だ。ソウルYMCAは27日、WIPI廃止に関する討論会を開いた。KTFのイ・ドンウォン専務はその席で「WIPI搭載過程で追加費用が発生するが、それによって携帯電話の価格が高くならざるを得ない」と述べた。携帯電話ソフトウェアーメーカー、ネオエムテルのキム・ユンス社長は「WIPIのせいで韓国ソフトウェアメーカーは『井の中の蛙』に転落した。WIPI義務化政策を廃止し、グローバル競争を展開しなければ、韓国メーカーは海外進出と産業規模を育成できない」と主張した。


　一方、反対の声もある。WIPIに投資してきた中小の一部ソフトウェアメーカーがその代表だ。国内市場では、外国製の携帯端末との競争を免れているサムスン電子とLG電子もWIPIの恩恵を受けているといえる。廃止の当否を決定する放送通信委員会の委員も最近、利害関係者らの意見に耳を傾けているという。しかし判断基準はいかなる状況であれ、消費者の利益と産業の発展を優先しなければならないはずだ。この基準にマッチする「ソロモンの知恵」に期待したい。