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ソフトバンク周辺の話題の数々
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Consumer Electronics Show(CES)で、Skypeの「iPhone」向けネイティブVoIPクライアントの発表によって、われわれを期待させてから数カ月、iPhone向けの無料のSkypeが、米国時間3月31日(時間は未定)にいよいよ「iTunes App Store」からダウンロード可能となる。米CNETは、CTIA Wireless 2009での発表が行われる前に、同アプリケーションのプリンシパルエンジニアと話をして、iPhone向けSkypeで同社がやりたいことをできているかを見る機会があった。大半の機能は、それほど驚くべきものではない(Skypeは結局のところ、同社のモバイルアプリケーションの間である程度の整合性を保持したいと考えている)が、明らかに欠けている機能がいくつかあり、また斬新なiPhone向け限定の機能もいくつかある。

 ナビゲーションの点で言えば、SkypeのiPhone向けVoIPアプリケーションは、「Skype 4.0 for Windows」よりも従来のiPhoneアプリケーションに似ている。すでにAppleの洗練されたインターフェースアーキタイプを好む多くの人にとっては、これは快挙だが、Skypeのブランディングを好む人はがっかりするかもしれない。

 Skypeの画面は、よく整理されていて、iPhoneのフィルタ追加機能を使用する。これは、例えば連絡先をアルファベット順に並べ替えたり、オンラインになっているかどうかによって並べ替えたりする機能だ。チャット機能もあるが、Skypeのフラッグシップ的な機能は、そのVoIP通話機能だ。SkypeのVoIP通話では、ほかのSkypeユーザーとの間では無料で、固定電話とは安価な1分あたり通話料で通話できる。iPhone向けSkypeでの通話は、Wi-Fiネットワーク圏内にいる場合のみ可能であるため、通話品質はある程度、最寄りのワイヤレスネットワーク次第であり、またそのネットワークの強度に左右される面もある。iPhoneの携帯電話ネットワーク経由で通話することはできない(ただしチャットは可能)。接続が安定していれば、番号をダイヤルする、またはアドレスブックに保存された連絡先をすばやく呼び出すことができる。「iPod touch」のユーザーが通話するには、マイク付きのイヤホンが必要だ。通話中に、ミュートや保留、スピーカーホンへの切り替えが可能だ。「My Info」ウィンドウのリンクから、「SkypeOut」クレジットをオンラインで購入することもできる。

 Skype内で写真を撮ってアバター画像にする機能と、カメラロールから画像を取り込む機能は、iPhone限定の2つの機能で、iPhoneハードウェアの特性を利用したものだ。
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ソフトバンクの格安携帯プランの登場で
それを利用する人がふえてますが、
携帯電話の利用で、親子でずいぶん意識に差があるようです。


携帯電話を子どもに持たせるべきかどうか、保護者としては迷うことも多いでしょう。文部科学省は原則として小・中学校への携帯電話(ケータイ)の持ち込みを禁止するよう通知したほか、政府の教育再生懇談会も第3次報告の中で、同様の提言をしています。しかし、保護者や社会の関心が所有の是非ばかりに集まり、家庭でも情報教育が求められていることを見落としているのではないでしょうか。

文科省の「子どもの携帯電話利用調査」によると、小6の24.7%、中2の45.9%、高2の95.9%が、ケータイを持っています。子どもの1日の平均通話時間は、「通話には使わない」も含めて「10分未満」が、小6は87.8%、中2は87.9%、高2は81.5%でした。一方、1日のメール平均受信数が「10件以上」は小6で22.8%、中2で61.3%、高2で58.4%、「50件以上」という子どもも小6で2.4%、中2で19.5%、高2で13.9%います。インターネットに接続する者も多く、子どもたちにとってケータイはすでに電話ではなく、「情報機器」になっています。

ケータイによるインターネットの利用の実態と保護者の意識を比較すると、他人のブログ(日記風ホームページ)やプロフ(自己紹介サイト)を見ている子どもは中2で17.2%、高2で63.3%なのに対して、子どもがブログやプロフを見ていると認識している保護者は中2で10.9%、高2で38.2%に過ぎません。プロフは児童売春などに悪用されるなど、最近になってその危険性が指摘されています。携帯電話から「自分のプロフを公開した」ことがある子どもは中2で7.9%、高2で40.1%もいましたが、子どもがプロフを公開していると考えている保護者は中2で4.2%、高2で13.7%だけです。
また、子どもとその保護者との間で「携帯電話の使い方のルールを決めていない」と回答した割合は、小6で子ども19.5%・保護者11.0%、中2で子ども29.4%・保護者12.1%、高2で子ども54.0%・保護者26.2%と、両者の間に開きがありました。

調査結果を見ると、子どもたちはケータイを多様に活用している実態があるのに対して、保護者の認識はそれに追いついていないようです。また、きちんとルールを決めたつもりでも、子どもはそう受け止めていない場合も多いようです。これは、ケータイがインターネットにつながる「情報機器」であるということを保護者が十分に認識していないことも理由の一つとして考えられます。
その一方で、保護者や学校からケータイの危険性を教えてもらった子どもほど、インターネットなどで問題や他人の迷惑になる行為をする割合が低い、という結果も明らかになっています。
子どもも大きくなれば、いずれ携帯電話を持ちます。持たせるべきかどうかを考えると同時に、保護者自身が情報教育について、積極的に学ぶことが不可欠だと言えそうです。
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