ソフトバンクの携帯は、もともと世界シェア1位の
ボーダフォンが母体だったので、海外通話は基本的に
どのキャリアよりも強い。

最近は、ドコモなども自分の携帯を海外でそのまま使えるように
なってきているが、そもそも、それってどの携帯でも使えるの？

使える国は？　料金はどうなるの？

そのへんをちょっと調べてみた。

3Gケータイがグローバル化の道を開いた

　日本の携帯電話の端末をそのまま海外で使えるのは、「国際ローミング」という機能による。日本の携帯会社が海外の通信会社と提携することで、現地の通信網を利用できるというものだ。

　現在、日本の携帯は第3世代携帯電話(3G)が主流だ。その前の第2世代では日本独自の方式(PDC)を採用していたため、海外の通信網とは互換性がなかった。3Gになって世界共通規格が採用されたため、多くの国でそのまま使用することが可能になったのだ。

　ただし、世界的にみると3Gの普及は日本ほど進んでいない。海外ではまだGSMと呼ばれる従来の規格が主流だ。そこで、日本の携帯各社では3Gに加えてGSMにも対応できる機種を用意している。これらの端末を使えば、かなり幅広い国や地域で、「そのまま利用」が可能になる。

　つまり、海外でそのまま使うには、国際ローミングに対応した端末を使用することが条件だ。NTTドコモやソフトバンクでは、最近の機種ならほとんど対応しているが、auの対応端末はごく限られた機種だけ。それ以外の端末利用者は、対応機種をレンタルして自分の携帯のICカードを差すことで、日本で使っている番号やアドレスをそのまま使えるようになる。

行く先ごとに使える端末が違う

　ここで注意が必要なのは、先に書いたように国際ローミングにも3GとGSMの2種類があり、国や地域によって利用できる規格が異なることだ。「国際ローミング対応」の端末でも、ドコモやソフトバンクの3Gローミング専用は北米や中国ではほとんど使えない。逆にGSMローミング専用は韓国では使えない。また、エリアによって、通話はできてもメールやネットが使えない場合もある。各携帯各社のサイトでは、自分の端末と行き先ごとに対応状況を確認できるので、個別にチェックしておこう。

　国内と比べて料金がかさむ点も要注意。通話料が割高なのに加え、着信時も料金がかかるし、現地での国際ローミング同士の通話には国際電話の料金がかかる。NTTドコモ広報によると、「着信制限やメールの添付ファイルを受信しないなど、出発前に設定を変更しておくことをおすすめします。また国際ローミングに対応していない機種でも、現地で紛失するとICカードを抜き取られて悪用されることがあるので、カードに暗証番号を設定しておくと安心です」。

　手軽に利用できる反面、国内とは違う制約や危険もある。海外に持ち出す前にしっかり調べて、賢く使いこなしたいものだ。

MM総研は08年度上期の国内携帯電話出荷状況を調査結果を発表。00年度以降の半期別台数としては、2番目に少ない規模になった。

　MM総研が発表した08年4月〜9月の国内携帯電話出荷状況調査によると、総出荷台数は前年同期比21.2％減の1,981万台。00年度以降の調査では上期出荷台数として初の2,000万台割れを記録し、半期別台数としても01年度下期の1,895万台に次いで2番目に少ない規模になった。

　同研究所によると、出荷台数大幅減の要因として最大のものは、新販売方式による端末価格の高騰。周辺要因としては、各キャリアの期間拘束型プランの浸透により解約率が低下し、MNP制度を含めたキャリア間移動が減少したこと。さらに、ユーザーの端末に対する目が厳しくなっていることや、景気減速に伴う個人消費の低迷が携帯電話市場にも波及していることなどが挙げられる。

　また、08年度上期のメーカーシェアは、シャープが半期別シェアで06年度上期以降5期連続で1位を獲得したが、出荷台数は前年同期比30.3％減。これは市場全体よりも9.1ポイント大きい減少幅となる。2位は、昨年度同様パナソニックモバイルコミュニケーションズ、3位はNECで前年同期の5位から上昇。出荷台数は20.9％増と唯一の出荷増で健闘している。

同研究所は下期も厳しい状況が続くと予測。08年度通期の出荷台数は3,940万台と00年度の調査開始以降では初めて4,000万台を下回ると予測。今後数年間の出荷台数についても、09年度・10年度の出荷台数規模はそれぞれ3,730万台、3,700万台とさらに落ち込むと予測している。