ケータイは遊びのためというより、子供たちにとっては
コミュニケーションのためのマストアイテムといえます。

携帯電話の利用のしかたが世代によって違うのは
よく知られている事実ですが、以下の調査も
興味深いものといえます。


ネットエイジアは、「ケータイ所有と利用」に関する実態調査の結果を発表した。調査は15歳から39歳のケータイユーザーを対象に行ったもので、有効回答数は444人。

　同調査によれば、ケータイ（PHS含む）を初めて持った年齢は「16歳〜18歳」という回答が23.2％で最多。これに「20歳〜24歳」が22.3％、「13歳〜15歳」が18.7％で続いた。10代では72.2％が15歳までにケータイを所有したという結果が得られた。キャリア別では、ドコモユーザーでは15歳までの割合が23.0％、18歳までが41.8％、auユーザーでは15歳までが24.0％、18歳までが53.3％、ソフトバンクユーザーでは15歳までが30.0％、18歳までが56.0％だった。

　「ケータイは自分にとって何の道具か？」という質問では、「メールするための道具」という回答が31.5％で第1位。以下「話すための道具」が18.9％、「コミュニケーションするための道具」が17.1％、「生活するため絶対なくてはならない道具」が9.7％、「遊びができる道具」が6.1％、「仕事で必要な道具」が5.2％と続いている。

　なお10代のトップ5は「メールするための道具」36.1％、「コミュニケーションするための道具」16.5％、「遊びができる道具」13.4％、「生活するため絶対なくてはならない道具」12.4％、「音楽を聞く道具」7.2％。35歳から39歳の年代では、「話すための道具」という回答が30.4％と最も多い点がほかの年代と異なった。また回答の3番目には13.0％の「仕事で必要な道具」という回答が入っている。

　ケータイ、PC、ゲーム機、テレビのIT機器4機種のうち、取り上げられたら一番困るものは何かを聞いたところ、回答の比率は違うものの、年代問わず「ケータイ」という回答が最も多かった。「ケータイ」という回答比率が他に比べ多かったのは20歳から24歳の年代で66.3％、最も少なかったのは35歳から39歳で43.5％だった。「ケータイ」の次に回答が多かったのは、15歳から19歳と25歳から29歳では「PC」でそれぞれ21.6％、24.6％。20歳から24歳、30歳から34歳、35歳から39歳の世代では、「テレビ」という回答が「ケータイ」に次いで多かった。

Appleの「App Store」で、購入するだけで自分がいかに金持ちかを人々に知らしめることができる価格1000ドルのアプリケーションケーションが販売されていた。しかし、Appleは何の説明もなしに同サイトからこのアプリケーションを削除した。一部のアプリケーション開発者からは、Appleによる同アプリケーションの削除について疑問の声が上がっている。

　ドイツ人ソフトウェア開発者であるArmin Heinrich氏が開発した「I am Rich（私は金持ちだ）」と呼ばれるこのアプリケーションケーションには、iPhoneの画面上に赤いルビーの写真を表示させる機能しかない。Appleは当初、この1000ドルのアプリケーションの公開を認めていたが、先週になってApp Storeから同アプリケーションを削除した。Los Angeles Times（LA Times）が同社ウェブサイトに掲載しているブログによると、これまでに8人が1000ドルでこの無用なアプリケーションを購入したという。8000ドルの売り上げのうち、およそ5600ドルがHeinrich氏の売り上げとなり、2400ドルがAppleの収入となった。AppleはApp Storeで販売されたアプリケーションの売り上げの30％を受け取っている。

　同アプリケーションを開発したHeirnrich氏はLA Timesに送った電子メールの中で、同氏自身はApp Storeの規則を破ったつもりはないのに、なぜAppleは同氏のアプリケーションを削除したのか分からないと述べている。Heirnrich氏はAppleから、同アプリケーションを削除した理由について何の説明も受けていないという。

　Appleがこのアプリケーションを削除したのは、提訴されるのを恐れたからではないか。ウェブ上では、一部の人々から、同アプリケーションの「購入」ボタンをうっかりクリックしてしまったとの不満の声が上がっていた。AT&Tなどの主要な無線通信事業者が、通信事業者に騙されて着信メロディなどのコンテンツのために繰り返し料金を徴収されるサービスに加入させられたと主張している原告と集団代表訴訟で和解し始めている。これを見たAppleが、自らの法的責任を最小化しようとしたとしても不思議ではない。欧州連合（EU）は、企業が携帯電話を通じていんちき商品を販売するのを許している無線事業者を厳しく取り締まっている。

　しかし、たとえ仮にAppleが同アプリケーションを削除する適切な理由があったにせよ、開発者らは、Appleが特定のアプリケーションに対するApp Storeの掲載を許可したり拒否したりする方法や理由、そしていくつかは削除されていることについて、Appleから通知がないことを懸念している。

　App Storeが2008年に入ってから初めて発表されたとき、同社最高経営責任者（CEO）であるSteve Jobs氏は、販売されるアプリケーションについて制限が設けられる可能性があると述べていた。同氏は、特にポルノは許可されることはないだろうと述べる。そのほかについては、かなりオープンな状態のままにした。現在、こうした漠然とした基準に対して一部の開発者らから不満の声が上がっている。